デジタルの特性を活かして、

子ども起点の教育環境をつくりたい。


教育支援1課
自治体営業
風岡 賢吾
新卒でベネッセ入社後、ミライシードの営業を担当。神奈川県、埼玉県エリアを担当し、新規営業と、既存自治体に対する継続支援の両方を実践。

教室、学校、そして地域へ。
ミライシードの価値を拡張させたい。

新卒で入社以来ミライシードの営業を担当していますが、振り返ってみると、激動の数年間でした。新学習指導要領の改訂はもとより、コロナ禍の影響でGIGAスクール構想が一気に加速。教育システムの急激な変化を、潤沢とはいえない教育現場の人的資源でどのように対応するのか。自治体や教育委員会、学校の先生たちが奮闘する姿を目の当たりにし、真のパートナーになれるよう、走りつづけた数年間でもありました。

自治体や学校に伺うと、いろいろな要望や期待の声をいただきます。地域の課題は多様で、教育資源が足りているとは到底言えません。だからこそ、ミライシードを教室内のツールに留まらせるのではなく、地域の未来をつくる教育システムに拡張させられないか。デジタルだからこそ教育資源の一翼を担えるのではないか。そんなことを考えながら、貴重なお話に耳を傾けています。ミライシードによって、子どもたちが学びに前向きになり、先生たちが教えることを楽しみ、地域が教育によって変わっていく。大きな変化を受け入れつつ、次の小さな変化を起こすきっかけになる。教育業界をマクロでもミクロでも見つづけきたベネッセの真骨頂でもあります。

ミライシードの本質は、
コミュニケーションデザイン。

新しく自治体の方にお会いする際は、まず地域の教育課題やありたい姿を伺います。お話をよく聞いた上で、ミライシードで解決できることを示しながら、具体的な企画提案につなげます。授業の方法だけでなく、先生や学校の教育課題に対するコンサルティングの案件に発展することも多くあります。これまでに効果的だった教育の実践事例や定量データを抽出し、それらを参考に議論を重ね、学校・地域が理想とする目標を立て、達成するためのストーリーを一緒に描く、教育のパートナーとして、プロセス全体に参画できることに、大きなやりがいを感じます。

自治体の契約は基本的に5年ごとです。導入したら終わり、ではありません。自治体の状況に合わせたフォローアップを行い、活用促進や課題解消など、継続的な支援を行っています。ある学校を訪問した際、小学5年生の子どもが「学校近くの神社の紹介プロジェクト」を見せてくれました。子どもたちが自ら立ち上げたプロジェクトだそうです。実際に見て聞いて調べ、相手への伝え方を試行錯誤して発表資料を作る。友だちと経験を通した学びの成果がそこにありました。学びの主体は子どもたちで、ミライシードはあくまでツール。でもツールが探求的な学びを支援し、情報活用能力の向上に一役買っている。ミライシードはある種、コミュニケーションをデザインするツールでもある。そう感じるプロジェクトでした。

デジタルによる価値創出は、
さらなる伸びしろがある。

今後やりたいことはふたつ。ひとつは、「課題解決型学習」と呼ばれる子ども起点の学びをもっと増やすことです。誰かの知りたいことを学んだり、誰かの困りごとを解決したりすることは、学びそのものに効力感がある。役に立てば嬉しいから、新たな学びにもつながる。デジタルはデータの共有化がしやすく、先生や保護者、地域の人も巻き込める可能性があります。学校中心に教育システムが変わり、地域が元気になるしくみづくりを、生徒起点でしていきたいと思います。

もうひとつは、学校の先生たちにもっと元気になってほしい。昨今、教育課題として挙げられる先生の多忙さを解消し、先生が生徒と向き合える時間をつくっていきたい。そう考えています。効率化と可視化はデジタルの得意分野です。煩雑な校務を効率化する、再現性の高いパッケージを作ることもできるし、いろいろな角度から生徒の個性を見える化することもできる。ミライシードは、デジタルだからこそ、直接的にも間接的にも、さらなる価値創造が期待できると思っています。