京都市立朱雀第二小学校は、2018〜19年度、国立教育政策研究所から外国語活動の教育課程研究校の指定を受け、①聞く活動の充実、②対話につながる言語活動の充実、③主体的に話を聞く力の育成に重点を置いた研究に取り組んできた。矢野智子校長は、研究実践を通して目指す子どもの姿を次のように語る。

「『対話』を通じた言語活動によって、やり取りする楽しさや喜びを感じてもらい、他者との関係を深めるコミュニケーション手段の１つとして、外国語活動に積極的に取り組むようになってほしいと考えています」

授業の軸は、上記①〜③の重点が含まれる「Small Talk」とした。活発で質の高い活動とするため、教員が留意すべき「発話を引き出す７つの工夫」（図1）を設定。さらに、子どもが推測しながら音声を聞いたり、思考を働かせながら話したりできるよう、次のような工夫もしている。

最も留意するのが、Small Talkの題材だ。例えば、６年生の単元「外国人に日本を紹介する冊子の作成」では、冊子化を想定して、自分が紹介したい日本文化が読み手に伝わるように伝え合う活動を行った。研究主任の増田悦子先生は、その時の様子を次のように話す。

「子どもたちは、言葉に詰まりながらも会話を続けようとしていました。それは、『この日本文化を相手に伝えたい』という強い思いがあったからです。新学習指導要領で重視されている『互いの考えや気持ちを伝え合う』言語活動とするためには、Small Talkの題材は子どもが話したい、聞きたいと思うものでなければなりません」

教員は、英語学習のロールモデルとなるよう、ペアワークにも積極的に加わる。例えば、Small Talkを子どもとペアで行った際には、“You go first.”と子どもに先に発言するよう促した。すると、子ども同士のペアワークでも、同じ言葉を使う姿が見られた。教員が何度も言葉を発して、それが子どもの耳に残れば、表現をまねて使うようになるのだ。

「聞く姿勢についても同様です。子どもの発話に教員がうなずいたり質問したりして、相手の思いを酌み取る姿勢を意図的に見せるようにしています」（矢野校長）

Small Talkの中間指導では、子どもに「伝えたかったけれども、うまく言えなかったこと」があったかを尋ねるようにしている。そして、出てきた言葉に対して「なぜその話になったの？」「例えばどんなこと？」などと質問し、言えなかったことをかみ砕いて表現させた後、知っている英語に置き換えられるかを考えさせる。

「対話を続けるためには、自分が知っている単語や表現を使って話すことがとても大切です。新しい単語や表現を学ばせることだけにこだわらず、伝えたい内容を既習表現で言えるように指導しています」（矢野校長）

研究にあたっては、全教員が自分用の「Small Talkノート」を持ち、それにSmall Talkの台本を書いたり、授業での子どもとの対話を記録したりするようにした（写真２）。当初は、英語力に自信がなく、英語を書くことに戸惑う教員もいたため、カタカナでもよいので書くことを呼びかけた。

「子どもの発話を記録することで、英語力の実態がつかめます。また、その実態を踏まえてSmall Talkの内容を事前に考えておくことで、予想外の反応にも瞬時に対応できるようになり、指導力が高まると考えました」（増田先生）

ノートには指導上の課題や疑問も書いてもらい、ＡＬＴや研究主任、中学校英語科担当教員が適宜アドバイスしている。また、月１回の「Small Talk研修」では、ノートを見せ合い、アイデアを参考にしたり、疑問を解消したりする。研修担当は輪番制とし、担当者となった時は、研修当日に向けた練習を重ねることでも英語に慣れるようにした。そうして研究１年目の終わりには、各学年のSmall Talk集を作成。同校のウェブサイトにも掲載している。

「ノートを見れば自分の成長を実感でき、自信が持てます。また、各教員の指導のアイデアが学校全体の財産になります。少しずつ積み重ねていきたいです」（増田先生）

教員の努力の成果は、子どもの姿に表れている。子どもへのアンケートでは、「英語が分からなくても推測して考える」の肯定率が全学年とも８割を超えた。

「『知っている英単語でごまかして伝えた』と振り返りをした子どもを『それはすごい力だよ』と担任が褒めたように、テキストに書かれた通りに授業することにこだわらなくてもよいという意識が、教員に生まれています」（矢野校長）

今後は、Small Talkの実践を生かして、低・中学年でも、推測しながら聞き、考えながら話すための指導法を整理していく予定だ。